月別: 12月 2020

その名の通り、第二新卒の転職に特化している転職エージェント「第二新卒エージェントneo」。

特に大阪エリアに強い転職エージェントとして人気があります。

それでは他社と比較した場合、第二新卒エージェントneoには、どんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

第二新卒エージェントneoを実際に利用した人の口コミ・評判をもとに、利用するうえでのメリット・デメリットをまとめてみました。

一目で分かる第二新卒エージェントneoの評判

サポートは手厚い？	◎
相談はしやすい？	〇
嘘はつかない？	〇
第二新卒でも使いやすい？	◎
対応は丁寧？	◎
色んな職種に転職できる？	〇
求人量は多い？	〇
たくさんの求人は紹介してもらえる？	〇
サイトは利用しやすい？	〇
在籍中でも利用しやすい？	◎
電話連絡はしつこくない？	〇

第二新卒エージェントneo は20代男女向けの転職エージェント

第二新卒エージェントneoは、転職に悩む20代の第二新卒・既卒・フリーターの男女向けの転職エージェントです。

20代での転職は初めてのことが多すぎて、転職してもブラック企業に入ってしまう可能性が非常に高いのです。

そんな20代がホワイト企業へ転職できるようにサポートしてくれる体制が整っています。

また、求人は「学歴不問」や「残業少なめ」「転勤なし」などの好条件が揃い、経験・未経験を問わないものも存在します。

基本的に非公開求人が多く、利用登録後に閲覧が可能になります。

専門アドバイザーに求人に関して相談すれば、実際に企業へ訪問して得た情報についても共有してくれますから、求人だけでは見えない部分まで知ることが可能です。

その他サービス内容に関しては以下の表にまとめてありますので、参考にしてください。

公開求人数	168件
非公開求人数	非公開
求人対応地域	全国＋海外（大阪エリアに強い）
利用者	第二新卒、既卒、フリーター
利用料金	無料
面談可能支店	東京、大阪、名古屋、福岡
運営会社	株式会社ネオキャリア

第二新卒エージェントneoの求人の業種

第二新卒エージェントでは、幅広い業種の求人を取り扱っています。

以下では表にまとめていますので、自分の興味のある業界がないかを確認してみて下さい。

• 物流
• 投資・証券
• 銀行
• 機械・半導体・電子部品・携帯
• 化学・薬品・医療
• 食品
• アパレル・繊維・美容
• 生命保険・損害保険
• システム・WEB・シンクタンクアウトソーシング
• アミューズメント
• 不動産・賃貸・管理
• 冠婚葬祭
• 人材コンサル

第二新卒と既卒の違い

第二新卒に自分が当てはまっているのか、既卒との違いは何かについてわからない人も多いのではないでしょうか。

実は第二新卒は企業によって意味の取り扱いが変わってくるわかりづらい言葉なのです。

第二新卒エージェントneoでは、「新卒以外の20代」を第二新卒として取り扱っています。

一方で既卒はどの企業でも意味の扱いは同じで、「高校や専門学校、大学など学歴を問わず学校を卒業している人」のことを指します。

現在在職中かどうかは問われません。

第二新卒エージェントneoでは、第二新卒向けの求人を多数取り扱っているため、第二新卒の方に特におすすめです。

新卒の方やある程度勤務経験がある方は、そのような人をターゲットにした系列の転職エージェントがあるため、そちらを活用しましょう。

また、第二新卒エージェントは求人数が多いために色々な職種に対応していて色々な求人をチェックすることが出来ます。

しかし、掲載されている求人は関東・関西エリアが中心となっており、他の地方になってしまうとあまり求人が掲載されていないという弱点もあります。

それに、多数求人が掲載されていますが、業種に特化した転職エージェントも運営している企業のため、ある程度希望する業界が決まっている場合、そちらを利用することをおすすめします。

第二新卒エージェント

第二新卒エージェントneoを利用する5つのメリット

求人検索がしやすいサイト

第二新卒エージェント以外にも運営会社が様々な就活・転活サイトを運営しており、しかも就活・転活サイト運営に特化している企業のため、検索機能がかなり使いやすいように工夫されています。

特に、仕事内容や業種ごとでの検索が可能なため、一つに絞って求人検索ができます。

また、自分の希望職種と勤務地を掛け合わせてさらに深掘りすることも可能です。

第二新卒向けなので、転職に関しても基礎からしっかり教えてくれる

第二新卒であると転職活動の経験がなく、どんなことから始めれば良いのかわからないと言う人も多いです。

第二新卒エージェントneoは第二新卒にターゲットを絞っているサイトのため、利用者の大半も第二新卒ばかりであり、転職に関する基本的なことから転職方法までわからないことはしっかり教えてくれ、手厚くサポートしてくれます。

サポートも一対一で行ってくれるので、わからないことも聞きやすいと評判です。

また、転職する上で自分が大事にしていきたい軸をもとにした、それぞれに合ったキャリアプランを立ててくれます。

その他にも、第二新卒ではわからないような人事の目線をもとに行う模擬面接を行ってくれたり、内定後でも勤務条件等の交渉まで代行してもらえます。

専任就活アドバイザーも20代の転職サポートの実績を持っているので、安心して利用することができます。

大手企業やベンチャー企業を紹介してくれる

第二新卒エージェントneoでは、企業に実際に赴いて、企業の業務実態を把握することに努めており、企業とのコミュニケーションを出来るだけマメに取るようにしています。

そのため、大手企業だけでなくベンチャー企業や中小企業ともしっかり連携がとれており、ベンチャーや中小企業の求人も多数取り扱っています。

幅ひろい企業規模の求人を保有していますので、どんな働き方をしたいかを考慮しながら転職活動を行うことが可能です。

求人数が他社に比べて非常に多い

第二新卒エージェントneoの運営会社は、このサービスの他にも学生や金融、IT向けの転職サイトを運営していますので様々な企業とパイプを持っています。

そのため、求人数を多く保有しています。

正社員としての職務経験がない人や、公務員から民間企業への転職、既卒者や第二新卒など様々な事情を抱えている転職者の転職実績を豊富に抱えていることからも、求人の豊富さがうかがえるのではないでしょうか。

利用者向けの情報配信記事が豊富

第二新卒エージェントneoでは、サービス利用者向けに情報配信を目的とした記事を作成し、誰でも閲覧できるようになっています。

第二新卒、既卒やフリーターはもちろんのこと、高卒や中卒まで幅広い転職者に向けた記事を作成しています。

それぞれの人に合った面接対策や職選択の方法、履歴書の書き方などいつでも復習ができるようになっているので、転職活動中に迷った際は参考にできます。

 

第二新卒エージェント

第二新卒エージェントneoを利用する6つのデメリット

コンサルタントに当たりはずれがある

自分を担当するコンサルタントが転職活動に熱心な人であれば、かなり手厚くサポートしてもらうことが出来るのですが、あまり熱心な人でないとほぼ自分の力だけで転職活動を進めなければいけません。

自分の人生の分岐点といっても過言ではない転職においては、出来るだけ効率よく、よりよいサービスを利用していくことが重要です。

担当によってかなり転職活動のサポート度合いに差が出てくるため、担当の対応が良くない場合は担当を変えてもらうか、他の転職エージェントを利用することを検討しましょう。

ブラック企業への転職を勧められることもある

第二新卒エージェントでは取り扱っている求人の数がかなり多いことから、中にはブラック企業の求人も多いです。

ですが、コンサルタント側にもノルマがあるため、ブラック企業の求人であっても、この企業がブラック企業であるということを教えてもらえなかったり、かなり強引にブラック企業への転職を勧められることもあります。

このような状態になってしまった場合は、他の転職エージェントに乗り換えて転職活動をおこなう方が得策といえます。

コンサルタントが若くて相談しづらい

第二新卒エージェントを運営している株式会社ネオキャリアはベンチャー企業ということもあり、若い社員が多いです。

そのため、担当するコンサルタントも若い人が多く、コンサルタントが若すぎて相談しづらいという声も多数あります。

年齢が近いと話しやすいというメリットもありますが、信頼感は薄れてしまいますよね。

しかも若手社員であると転職経験がなく、マニュアル通りにアドバイスをしているために的外れなアドバイスをされることが多いため、そのような場合はしっかり自分の意見を主張しましょう。

連絡がしつこい

コンサルタントからの連絡の頻度がかなり頻繁であり、連絡がしつこいと感じる人も多いようです。

中には連絡がしつこいことで転職を挫折してしまうという人もいるようです。

特に求職中は、色々な求人を紹介するための電話が毎日かかってきて鬱陶しかったという声も多くあります。

もしも電話連絡が頻繁でうっとうしく感じてしまうのであれば、アドバイザーに連絡の頻度を減らしてもらうように伝えるといいでしょう。

それでも連絡が頻繁にかかってくるのが嫌なのであれば他の転職エージェントを利用することをおすすめします。

求人が関東や関西の主要都市に集中している

第二新卒エージェントneoの求人は全国区に対応していると公式サイトでは言われていますが、やはり企業数の多い関東や関西の主要都市に求人が集中しています。

そのため、地方在住でその土地で転職を検討している人にとっては、求人数が物足りなくなってしまうでしょう。

地方での転職に強い希望がある方は、それぞれの都道府県独自の求人を取り揃えている転職サイトや転職エージェントがありますので、そちらを利用するほうがメリットが大きいと言えるでしょう。

30代以上の求人が無い

第二新卒エージェントneoでは第二新卒をターゲットに転職支援を行っています。

第二新卒とはこの記事の上部で紹介したように、一般的に20代のことを指しますので30代以上には対応していません。

30代以上の方が転職サイトを利用するのであれば、「ミドルの転職」や「ビズリーチ」を利用するようにしましょう。

第二新卒エージェントneoの利用に向いている人・向いていない人

 

第二新卒エージェントneoに対する評判を見ると、優先的に使うべきメリットは少ないように思えます。

特に何となくという理由で、第二新卒エージェントneoに向いていない人が利用したところで、良い結果は得られません。

ご自身がサービスに向いているか・向いていないか確認してから登録するようにしましょう。

向いている人

第二新卒や既卒を対象としたサービスは、社会人経験が浅い方が利用する場合も多いですが、登録しても求人紹介できないと言われることもあります。

第二新卒エージェントneoでは扱っている求人が幅広いこともあり、他のサービスで断れてしまったような方でも利用できるようです。

また、20代向け転職エージェントの中では、求職者からの知名度があまり高くないため、狙い目のサービスと言えるかもしれません。

 

第二新卒エージェント

一度辞めた会社にまた戻る「出戻り転職」。

最近は、企業文化や事業内容をよく知り、即戦力となるスキルを持つ人材の再入社を歓迎する企業も増えているようです。

1. 転職に失敗したと感じたときの選択肢って？

転職活動に臨んだものの、残念ながら結果は失敗……。

その場合に取り得る選択肢には、以下の3パターンがあります。

1.1. 我慢してそのまま働き続ける

転職したいという気持ちはあるものの、再度転職活動に臨むのも難しいという場合などは、今の勤務先への不満や、やってみたい新たな仕事への挑戦をいったん我慢して、そのまま働き続けることになります。

1.2. 新しい転職先を探す

2つ目の選択肢は、転職活動に失敗した理由はどこにあるのかを分析したうえで万全な準備を行い、改めて自分がやりたいことができて経験やキャリアが活かせるような新たな転職先を探すことです。

1.3. 前職に戻る

3つ目の選択肢が、新たな転職先ではなく、前職に戻るということ、いわゆる「出戻り転職」です。

最近では転職を考えている人だけでなく、人手不足で即戦力を求める企業などが出戻り社員を受け入れるケースも増えつつあるようです。

2. 出戻り転職は難しい？

「出戻り転職」とは、会社を一度退職して他の会社で勤務した後に、再び元の会社に転職することをいいます。他社で働いてみて、「やっぱり前の会社の方がいい」と感じ、出戻り転職をする人も少なくないようです。

とはいえ、出戻り転職はそう簡単にうまくいくとは限りません。必ずしも、以前と同じ雰囲気、関係性で働けるとは限らないからです。転職する側にとっても、企業側にとってもメリットが多い反面、出戻り転職ゆえのデメリットもありますから注意が必要です。

出戻り転職には、それなりのハードルがあるということを忘れないようにしたいものです。

次項以降、出戻り転職のメリット・デメリット、転職にあたって注意すべき点などを詳しく紹介します。

3.出戻り転職のメリット

・業務知識があり、企業文化を理解している

出戻り転職の最大のメリットは、前職の業務知識があって、企業文化も理解していることから、会社に「馴染みやすい」ところでしょう。

転職後、多くの転職者が苦労することは、その業界や企業独特の慣習やカルチャー、社内用語などを理解し、人間関係を構築することです。仮にスキルや経験は申し分なくても、前職との仕事の進め方の違いに戸惑いを感じて、すぐに力を発揮できないパターンも多いです。

その点、出戻り転職の場合は、企業文化や社風、求められるスキル等を一定以上理解しているわけですから、社内ルールやシステムを理解するのが早いというアドバンテージがあります。

・即戦力として信頼されている

出戻り社員には、以前在籍していた経験からカルチャーフィットの土台があり、業務等のルールのキャッチアップが早く、また会社からも信頼されているので、早期にやりがいのある仕事や役割を任されたり、安心して仕事に取り組める、などのメリットがあるかもしれません。

それに、一度は退職して、社外の視点も得ているため、既存社員にはない発想を持っている可能性もあります。そういう意味では、外に出て戻ってきたからこそ、自身の成長した姿を見せることができるチャンスとも捉えられるでしょう。

出戻り転職のデメリット

・以前とは違う立ち位置を受け入れられない可能性がある

一方、デメリットの例としてよくあるのは、戻ってきた企業が以前と同じポジションやチームに戻れるとは限らないことです。多くの人が出戻り先を「変わらない故郷」のように捉えがちですが、実際は以前在籍していたときと同じ環境であることはほとんどないでしょう。

「私がいたときの会社はこうだった」「○○の仕事のやり方はこうだった」など、かつての姿に固執してしまうと、そのうち周りからも煙たがられて、自分自身の成長の足かせになるかもしれません。

4.出戻り転職するときの注意点

では、出戻り転職を成功させるために注意点すべきことは何なのでしょうか。大切なのは、どんな転職にも共通する「気持ちのリセット」です。

“出戻り”とはいえ、新しい環境への「転職」であることには変わりありません。そのため、企業が事業成長を目指し、人を採用している以上は、「役職、給料が下がる可能性も覚悟する」、「人間関係が前と同じになるとは限らない」ことを前提に転職を考えましょう。

面接では「入社後はどんな部署のどんなチームに配属され、誰と働くのか」など、できるだけ事前に情報収集し、新しい環境に慣れるための準備をしておくといいでしょう。たとえば入社してみたら、「教育担当だった後輩が、出戻ったら上司になっていた」ということもあり得ます。そういう状況になっても、柔軟性を持って環境を受け入れて結果を出そう、とする姿勢が大切です。

また、出戻り先の企業が以前は小さなベンチャー企業だったところが、数年で急成長を遂げて、組織体制が大きく変わっているパターンもあります。社員数が増大していたり、上場をしていたり、M&Aによってグループ会社ができるなど組織規模が変われば、もちろん社風も変わり、働いている社員も以前とは異なるかもしれません。

出戻り転職をする際は、自分が離れていた期間に、その企業がどんな事業戦略で動いていたのか、市場環境や状況がどう変わってきたのかを、きちんと把握しておくことが大切です。

5. 出戻り社員を採用する企業側のメリット

ここまでは出戻り転職をする側のメリット・デメリットをご説明してきました。

それでは逆に、「出戻り社員を採用する企業側」にはどういったメリットがあるのでしょうか？

5.1. 即戦力として期待できる

もともとその企業で働いていたわけですから、即戦力として活躍することが期待できます。人手不足が叫ばれている時代において、即戦力となる出戻り社員は貴重な人材となります。

5.2. 採用・教育コストをかけずに済む

新たに中途採用者を雇う場合、その企業の仕事に早く適応できるように研修などを行う必要があり、当然、そのためのコストもかかります。その点、出戻り社員を採用すれば、そうしたコストが大幅に削減できるので、企業にとっては大きなメリットだといえます。

さらに出戻り社員には、他社で培ってきた経験やスキルが身についています。育成コストをかけることなく、新たな経験やスキルを仕事に活かしてもらえることもプラスの効果となるでしょう。

5.3. 入社後のミスマッチが少ない

以前働いていた社員ですから、その人の能力やスキル、人柄などは十分にわかっているはずです。ですから、転職する側と同じように、企業側にとっても、ミスマッチは起こりにくいといえるでしょう。

6. 出戻り社員を採用する企業側のデメリット

一方、出戻り社員を採用した場合のデメリットとして考えられるのは、他の社員との関係性です。

6.1. 他の社員から不満が出る可能性がある

一度辞めた人が再び戻ってくるわけですから、「また一緒に仕事ができる！」という歓迎ムードがある一方、それを快く思わない人も出てくるはずです。

「どうせ長続きせず、また辞めるのだろう」と不信感を抱かれる可能性があり、役職や給与で優遇された場合には社員の間に不満が生じかねません。

企業側としては、出戻り社員の雇用を成功させるために、他の社員とのバランスを考えることが重要だといえるでしょう。

まとめ

出戻り転職というと、単に「元の環境に戻る」と考えてしまう人も多いのではないでしょうか。しかし、実際には普通の転職と何一つ変わらないので、出戻りを成功させるには、「気持ちをゼロリセット」することがとても大切です。

出戻り転職後も、スキルアップして活躍してゆくためには、以前の仕事の進め方に執着するのではなく、新しい環境や業務、人間関係にフレキシブルに対応するなどの視点を忘れないようにしましょう。

社会人が期待に胸を膨らませる年2回のボーナス（賞与）。ボーナスは固定給とは別の収入源となるため、単なる楽しみではなく生活設計に大きく関わることも。
転職をする際も、「できればボーナスをもらってから……」「転職先でボーナスをもらえる？」と考える方は少なくないのでは？
そこで今回は転職で損をしないために、ボーナスをゲットするベストな転職スケジュールの組み方と5つのポイントをご紹介します！

転職時、ボーナスをもらうためにすべきこと

転職活動を始める際には、「いつまでに辞めるか」「いつ頃転職するか」など、ある程度スケジュールを決める必要があります。

タイミング的には、ボーナスが支給された直後に辞めたいところですが、転職活動が始まってしまえば、ボーナスの支給に転職の進行を合わせることは難しく、結局、ボーナスをもらい損ねてしまったという人も多くいるでしょう。

確実にボーナスをもらうためには、具体的な算定期間やボーナスの支給に関する規定をチェックする必要があります。特に、次の3点の情報収集を行ってください。

・ボーナスの算定期間

ボーナスは通常、半年程度の期間における業績や評価で金額が決まります。しかし、その算定期間は、9～2月や10～3月など、会社によってバラバラです。

・ボーナス支給時の在籍の有無

会社によっては、ボーナスの算定期間に会社に在籍していても、ボーナス支給日時点で会社に在籍していないとボーナスを支給しないというルールを明記していることがあります。

・ボーナスには「将来への期待」が含まれている場合がある

ボーナスというのは、一定期間内の業績・仕事内容への評価で算定されますが、金額には「将来への期待度」を含めている企業も多いことでしょう。もしも、このような記載が規定にある場合、ボーナス支給時点で退職することが判明していると、金額が減ってしまうこともありえます。その場合は、ボーナス支給後に退職の意思を伝えるのがいいでしょう。

損をしない！　「ボーナス（賞与）転職」5つのポイント

夏・冬それぞれのベストスケジュールが分かったところで、退職届を提出すべきタイミングや”ボーナスもらい逃げ”と思われないためにどういう注意が必要かなどボーナス転職における5つのチェックポイントをみていきましょう。

現職の「ボーナス（賞与）支給規定」を確認する！

ボーナスに合わせて転職をしようと決めたらまず、現職の賞与算定期間・賞与支給時期など「ボーナス支給規定」を確認しましょう。

一般的に賞与算定期間は、賞与支給前の半年間が対象になりますが、企業によっては年2回のボーナスではなく、例えば3カ月ごとに査定を行う場合もあります。

また、賞与支給時期は夏が6月末〜7月上旬、冬は12月上旬の企業が多いようです。
支払日在籍条項の有無にも注意して、転職スケジュールを立てましょう。

退職を申し出るタイミングはボーナス（賞与）支給後がベスト！

ボーナスを確実にもらって転職するためには、退職届を出すのはボーナス支給後がベストです。

中小企業などで経営者の判断によってボーナス支給額が決められる場合には、支給日前に退職の意思表示をすることで支給額が少なくなる場合があります （ただし、きちんとした賞与支給ルールがある場合はこの限りではありません）。

賞与は本人の査定や会社の経営状態も加味されるため、退職の意思表示が理由で減額されたと思われる場合でも、支給額に対して不服を申し立てることが難しいです。

ボーナスをベストな金額でもらって退職したいと考えるなら、退職届を出すまでは退職することを悟られず、支給後に退職を申し出るのが確実でしょう。

十分な引継ぎ期間をとり「ボーナス（賞与）もらい逃げ」の悪印象を残さない！

賞与が今まで働いてきた実績に対するものだと考えれば、ボーナス支給直後に退職をしても決して悪いわけではありません。

とはいえ、業務の引継ぎ時間もあまり確保されず、ボーナス支給直後に即退社……となると、「ボーナスもらい逃げ」の烙印を押され、周囲にも迷惑をかけることになります。

現実的にはボーナス支給後1〜2週間以上経ってから退職届を出し、その後引継ぎを行う十分な期間（約1カ月）を設け、周囲に悪印象を残さないようにしましょう。

内定から入社までの期間は長くても3カ月と考える！

ボーナス転職時に現職で注意すべきポイントをご紹介しましたが、転職先に対しても気を付けるポイントがあります。

在職中の転職活動であれば、内定が出て転職先が決まってから退職を申し出ようという方も少なくないでしょう。その場合、採用担当者は応募者に対して、本当に退職する意志があるのかを見極めます。

内定から入社までの期間に無理のないスケジュールをたて、確実に入社できる日を提示することが大切です。

間違っても、「現職のボーナス支給後まで退職を待ってください」などと伝えてはいけません。

職種・ポジション・企業などにより異なりますが、内定をもらってから転職先への入社までの期間は、1〜2カ月が一般的といわれており、長くても3カ月が目安と考えましょう。

タイミングによっては、現職あるいは転職先での初ボーナス（賞与）を諦めることも必要！

ボーナス支給額は、企業によって異なりますが支給月の1〜2カ月前から過去6カ月間の人事考課・勤怠・実績などを考慮して決定されます。

ボーナス転職を考える方にとって、現職でボーナスを受け取り、さらに転職先での初ボーナスも多くゲットしたいというのが本心でしょう。
その場合、転職先の賞与算定期間も計算に入れて転職タイミングを計る必要があります。

ただし、一般的に試用期間は賞与算定期間に含まれません。となると、転職後最初のボーナスはあまり期待できないと言えるかもしれません。

転職先での初ボーナスの額を優先するのであれば、現職のボーナス支給を諦めなるべく早めに転職先に入社し、転職先の賞与算定期間を長くすることで、長期的に考えると多くのボーナスを受け取ることができる場合もあります。

いずれにせよ、中途採用では、即戦力として活躍できる人を求めているケースが多いので、現職のボーナスに固執せず、応募企業の期待に応えて貢献することも考えて、転職のチャンスを逃さないように気をつけてください。

「ボーナス（賞与）転職」で一番大事なことは、ボーナスをもらってから退職することばかり考えて、転職のチャンスを逃してしまわないようにすることです。
応募企業が希望している入社時期よりも現職のボーナス支給日を優先して退社・入社時期が合わず不採用になってしまったり、十分な引継ぎもできずに周囲に迷惑をかけては本末転倒です。
何のために転職するのかを見失わずに、その上で少しお得に転職するチャンスとしてボーナスを利用する、といった余裕を忘れないようにしましょう！

現職のボーナスをあきらめたほうが、後々プラスになるケースもある

中途採用を行っている企業のほとんどは、即戦力の人材を求めています。通常、内定が決定した後も2ヵ月程度は入社を待ってくれますので、現職のボーナス支給日を勘案して転職時期を決める人も多いでしょう。

しかし、現職のボーナスをあきらめて、なるべく早く転職先に入社するという選択も時には有効です。転職先企業の算定期間のロスを減らし、現職にとどまっていた場合よりも高額のボーナスを手にできるというケースもあります。

また、ボーナスには反映されなくとも、即戦力を求めている企業の期待に応えることで、新天地でのスタートをうまく切ることができるというメリットもあります。ボーナスのことを意識しつつも、こだわりすぎないという感覚で、具体的な転職スケジュールを立ててください。